2015年6月6日土曜日

イルカ漁を批判する英国で近くキツネ狩りが復活する見込みに

イルカ漁を批判する英国で近くキツネ狩りが復活する見込みに
2015.06.04 16:00
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 世界動物園水族館協会(WAZA)が、和歌山県太地町で捕獲されたイルカ入手をやめるよう日本動物園水族館協会(JAZA)に要求し、JAZAは受け入れた。欧米のイルカ漁反対派は「日本のイルカ漁は野蛮」と主張している。
 だが、イルカ漁反対を声高に唱える欧米人は自国の“動物虐待”から目を背けている。代表的な例が娯楽として狩りを楽しむスポーツ・ハンティングやスポーツ・フィッシングだ。
 イギリスの大手紙ガーディアンは、今回のWAZAの通告を報じる記事で、日本のイルカ漁を批判する立場を示した。しかし同国では、残酷だとして2005年に禁止された猟犬とともにキツネを追い回すキツネ狩りが、先の選挙で擁護派が大勝したことで復活する見込みである。理由は「伝統文化の継承」だという。「イルカを追い込めば野蛮」でも「キツネを追い回すのは文化的」らしい。
 スポーツ・ハンティングの中でも悪名高いのが、記念品として毛皮や剥製にするための頭部や角を収集するトロフィー・ハンティングだ。『動物保護運動の虚像』(成山堂書店)の著者で水産ジャーナリストの梅崎義人氏が語る。
「ワシントン条約(絶滅のおそれのある野生動植物の種の国際取引に関する条約)では、クジラ、アザラシ、アフリカゾウ、ウミガメなど有色人種が狩猟する動物が狙い撃ちで貿易禁止とされている一方で、国立公園などにおけるスポーツ・ハンティングは例外措置として認められている。ジンバブエでは約100万円の許可料を支払えば狩りが楽しめる。ジープに乗り込んだ欧米人が動物を追い回し、仕留めた後は記念品として持ち帰ることもできる。
 反捕鯨の急先鋒であるオーストラリアでも、年間にカンガルーを約300万頭、ラクダを約80万頭、いずれも害獣という理由でハンティングの対象にしています」
 文教施設である水族館や、伝統としてのイルカ漁に反対する欧米人は、数多くの動物が人間の娯楽のために命を落としている事実をどう説明するのだろうか。
※週刊ポスト2015年6月12日号
動物保護運動の虚像―その源流と真の狙い

8.28 なぜ地球は食物連鎖というルールの中で存在しているんでしょうか? そこに大きな意味みたいなものが存在しているんでしょうか?
素晴らしい質問です。 自然は厳しいので、多様性を有する形に生体系を作って、生物の生存を図っているように見えますね。 生命の目指す先は、まだ分かりませんが、生存すること、知ること、感動することを求めているのは確かですね。
次を参照してください。 尚そこで言われている、元祖生命体は、遺伝子という実在するもので、実現しているともいえますね。 遺伝子は生物を乗りついで生きていますね。何を目指しているのでしょうか。

再生核研究所声明174(2014.8.7) 狼の輸入によって、生態系の維持を図れ


添付資料にも有るように、日本の森林が鹿の増大などで荒廃しているという。これは、人類生存の基本的な原理である生態系の維持の観点から、何万年と続いてきた生態系に人類が不遜にも過剰に自然に介入して、生態系のバランスを崩してきていると判断される。 誠に由々しき軽薄な行為として、反省させられる。生態系の全体的な維持、自然の尊重は心すべき、人間の在りようであると考える。
あらゆる生物は未だ、人知を超えた神秘的な存在であり、その未知の世界に対しては、畏敬の念をもって当たり、人類は慎ましい存在であるべきである。 人類は驕るべきではなく、自然状態の尊重を基本に当たるべきである。
山には、山の何万年も続いた秩序があり、数百年の人類の生活で、その計り知れない秩序の破壊は どのように大きな未知の影響をもたらすか、評価さえ難しいだろう。そこで、元の自然の状態への回帰は、賢明な在りようであると考える。狼は森の守り神のような存在で、狼の存在によって人間は森に対して、ある種の畏敬の念を抱いてきたのではないだろうか。人間の不遜な態度を戒めるためにも、狼の森への回帰は賢明な在りようではないだろうか。
困ったら、元に、困ったところに戻れ は 数学の研究の基本的な在りようであるが、困ったときには、自然の状態はどのようで有ったか と考えるのは、良い在りようではないだろうか。
人類が地球の生態系の中で、癌細胞のような存在になって、肥大化して、生態系と自然の破壊とと共に自滅したとならないように心したい。地球は人類だけのものではないことを 念を押して置きたい。次も参照:


再生核研究所声明 56(2011.04.06): アースデイ の理念


関係者の積極的な取り組みを提案したい。


以 上


参考資料:
シカ激増で止まぬ森林荒廃 生態系守護にオオカミの出番だ
2014.7.23 07:43 (1/4ページ)
『オオカミが日本を救う!』(白水社)の表紙。「生態系での役割と復活の必要性」が副題だ
明治以降、日本の森林はこの20年来、5度目の危機にあるという。シカの過剰増殖による植生の食害で森林の荒廃が止まらないのだ。土壌浸食や表土流出が起きている地域もある。平成26年版の環境白書では「生物多様性のみならず国土保全上の懸念も生じています」と警鐘を鳴らしているほどだ。シカ害だけでなくイノシシやサルも中山間地で深刻な農業被害を発生させている。
野生の反乱までを伴う「平成の森林危機」は、どうしてかくも深刻なものになったのか。
「食物連鎖には頂点捕食者が不可欠であるにもかかわらず、その常識を欠いたことによる帰結です」と東京農工大学名誉教授の丸山直樹さんは語る。
この頂点捕食者とは、オオカミだ。丸山さんは2月に白水社から出版された『オオカミが日本を救う!』の編著者である。有史前から日本に生息していたオオカミは、明治時代の野生動物の乱獲とオオカミ駆除政策によって絶滅した。その後は、人間による狩猟圧が頂点捕食者の役割を代替していたのだが、近年の農山村の過疎化や高齢化によって狩猟者の数が減ったことなどで個体数調整の機能が消えてしまった。http://sankei.jp.msn.com/science/news/140723/scn14072307430001-n1.htm

再生核研究所声明 21 (2009/01/04): 人口問題についての考察
再生核研究所は より良い社会を作るためには 政治が重要であるとの考えから、時の政治について評価、批評 あるいは あるべき姿を提言、表明してきた。また絶対的な世界の平和のために 具体的な在り様についても提案してきた(声明10)。そして、より良い社会の実現のためには 公正の原則 に基づくべきである(声明1)と述べてきた。また、地球の有限性に対する人類の自覚(声明13)をも促してきた。
しかしながら 世に混乱が増大する大きな要因として、地球の人口の急激な増加を考えなければならない。既に人類が良い社会生活を営む為には、エネルギー、食糧、自然環境などの基本的な条件から判断しても、人口が多すぎる時代を迎えていることを, 冷静に受けとめる必要がある。もし、人口問題、特に人口の抑制にうまく対応できなければ、何れ万人の万人に対する戦いが始まり、公正の原則で社会は動かず、結果として人類絶滅の主因に成りかねないと考える。よって人口抑制の視点が無ければ、如何なる思想といえども いずれ行き詰まるものと考えます。ゆえに、世界の在り様の基本として、人口抑制の視点を強める事を提案します。
この難しい問題の基本を、あらゆる生物の繁茂と衰退から学ぶべきであると考えます。生物の本能原理を超えて、人口を抑制する原理は、声明19-超越への道、悟りへの道 に求めることができると考えます。人間はただ本能的に 人口、子孫を増加すれば良いという考えを改め、負の人生もあり得る と考えて、自ら人口の抑制を図る必要があると考えます。生まれてくる子供には何の罪もないのであるから、子供達が人生を肯定できるような人生を歩ませる展望が無ければ、親は無責任に子供をもうけるべきではない、という見解が出てくると考えられますが、如何でしょうか。あらゆる宗教は このような見解をとって来なかったと理解していますが、如何でしょうか。主な宗教は、地球の有限性が露になる以前に生まれたという事実を 重く受け止める必要があると考えます。再生核研究所は 生命、文化、社会の再生を目指している研究所です。然るに それらの目的の為には、人口の抑制が必要であると述べているのです。 これらの見解と具体的な対応、提案については、当分世の意見を伺いたいと考えます。
この問題を国家レベルで見れば、日本国のように、急激な人口減に陥り、国家や社会が人口減を食い止めようとする政策をとっている国々があるが、これは当然の政策として理解できるものである。しかしながら他方、人口の増加によって、国が上手く行かない状況に陥っている国々もある。これを無批判、無条件に援助によって、結果的に人口を増加させている状況があるとすれば、それは はなはだ問題であると考える。人口問題は各国家で責任をもって進め、他国に援助や影響を与えてはならないという事(縄張りを侵さないということ)は、あらゆる生物を支配している原理であると考える。もしこれを曖昧にすれば、国際紛争は避けられず、何れ万人の万人に対する戦いが始まり、公正の原則で社会は動かず、結果として人類絶滅の大きな要因に成りかねないと考える。また、日本国で考えられているように、多くの失業者を自国に抱えながら、単に経済な効率の視点から 安い労働者を海外から招こうしているが、これは国家とは何か、民族とは何かという視点、個性ある国家と文化の視点ばかりではなく、世界の人口の抑制の観点からも はなはだ問題であると考えます。
世界の人口 70億人を突破
以上

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