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THE PAGE2016年08月06日 15:00なぜ野党は選挙に負け続けるのか？ 冷戦期の意識が抜けない日本政治
選挙で野党が負け続けています。自民党の政権奪還後の国政選挙でも与党の大勝を許し、民進、共産、社民、生活の野党共闘を掲げて臨んだ7月の参議院選、統一候補を立てた東京都知事選でも敗北。上昇の兆しは見えない状態です。なぜ野党は勝てないのか。政治ジャーナリストの田中良紹氏に寄稿してもらいました。
「政権交代」が起き得なかった冷戦期の日本
安倍政権誕生以来「安倍一強」と言われ、4回あった国政選挙はいずれも「与党圧勝」と報道された。最近の東京都知事選でも野党統一候補の鳥越俊太郎氏は与党分裂選挙にもかかわらず第3位に甘んじた。これを見て野党は永久に政権を奪えないと言う人もいる。本当にそうなのか、何が問題なのかを考える。
冷戦時代の日本に政権交代はなかった。戦後アメリカに占領された日本は西側陣営の一員として反共親米政権であることが運命づけられた。
冷戦が崩壊するまで続く「55年体制」は自民党と社会党の二大政党制だが、そこには政権交代を起こさせない仕組みがある。社会党は議席の過半数を超える候補者を選挙で擁立せず、全員が当選しても政権交代にならない。
社会党は政治体制を変えるより経済に力を入れ北欧のような福祉国家の実現を目指した。それは自民党も同じで「所得倍増計画」に見られるように毎年春に賃上げを行い、終身雇用制と年功序列賃金で従業員の生活を一生補償し、世界に冠たる国民皆保険制度や年金制度の整備に力を入れた。
アメリカのように「小さな政府」と「大きな政府」の対立軸はなく、自民党も社会党も「大きな政府」で、日本は民間企業を官僚機構が指導する社会主義的な体制であった。
そして自民党はアメリカの軍事的要求をかわすため、社会党に平和憲法擁護の役割を負わせ、目に見えぬところで社会党が3分の1を超える議席数を確保することに協力した。自民党は国内の反対が強いことを理由にアメリカの要求をかわし続け、朝鮮戦争とベトナム戦争に出兵させることなく、戦争特需で世界が驚く経済成長を成し遂げた。
アメリカの歴史学者が「絶妙の外交術」と言う自民党と社会党の役割分担は、しかし冷戦が終わると通用しなくなる。ベトナム戦争に敗れたアメリカは反共主義を見直し、フィリピンのマルコス政権と韓国の全斗煥政権を追い落とす。両方とも反共親米政権だが独裁政権をアメリカは許さなかった。
正しいことを主張すれば理解されるという甘い幻想
日本では自民党が38年間も政権を独占していた。そこで日本にも政権交代可能な政治体制が求められた。巨大与党の自民党を分裂させ、非自民の細川政権を誕生させることで選挙制度を英米と同じ小選挙区制に変える。
次に市場原理主義の「小さな政府」を自民党の小泉政権が導入し、そこから格差が生まれると野党の小沢一郎氏が「生活が第一」というキャッチフレーズで官僚主導によらない「大きな政府」を提示する。
こうして07年の参議院選挙で民主党が圧勝、09年には戦後初めて総選挙による政権交代が実現する。ところが政治未熟の民主党は政権運営に躓き、12年に自民党が政権を奪還すると、その後の選挙はことごとく「与党圧勝」で「一強他弱」と呼ばれる政治状況が現出した。
これに幻滅する国民もいるが、私は政治家もメディアも国民もまだ冷戦期の政権交代なき時代の意識から脱け出ていないと考える。まず政権交代を求める野党政治家は国民から負託を受けた戦士であることを自覚しなければならない。選挙は戦いであるから政治家は命懸けの覚悟をすべきなのだ。
正しいことを主張すれば国民に理解されるなどと甘い幻想は捨て、何よりも勝つことを考え、自分の主張より国民の求めに応える姿勢を持つことが大事である。そして戦いに敗れれば政治生命を絶つ。その覚悟がなければ国民の支持は得られない。
「戦士」になり切れていない野党第一党の民進党
07年と09年の選挙に民主党は勝利したが、10年の参議院選挙で菅直人氏が消費増税とTPPを掲げて敗れると、誰もその責任を追及せず、その後の代表選挙で菅氏は再選された。自民党ならあり得ない話である。国政選挙で国民の支持を得られないリーダーが居座るのは国民をバカにする行為だということを民主党とその支持者は分かっていない。
12年の総選挙では野田佳彦氏が民主党を惨敗に導き政権を自民党に明け渡した。議員辞職をしてもおかしくないと私は思ったがここでも民主党は違う。野田氏は菅氏ともども今でも選挙遊説に登場してくる。
政権交代なき時代の野党は楽な商売であった。与党を批判してさえいれば責任もなかった。しかし政権交代する野党に楽は許されない。何より選挙の勝敗にけじめをつけなければならないのにその思考が欠けている。
しかも「一強」と言われる自民党は決して選挙に強くない。公明党の選挙協力がなければすぐにでも政権は交代する。野党がやるべきは自民と公明にくさびを打ち込むか、野党も同様の選挙協力を実現するかである。
最近ようやく共産党が公明党に対抗し選挙協力を行う姿勢を見せてきた。ところが野党第一党の民進党がまだ戦士になり切れない。自公に対抗する選挙協力を展開しきれていないのだ。
野党は選挙に勝ってなんぼである。アメリカ大統領選挙でクリントンやトランプの選挙に賭けるエネルギーをよく見ろと言いたい。主張が正しいとか間違っているとかが問題ではない。あのエネルギーこそが民主主義政治の根幹であることを野党は肝に銘じるべきだ。
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■田中良紹（たなか・よしつぐ） ジャーナリスト。TBSでドキュメンタリー・ディレクターや放送記者を務め、ロッキード事件、日米摩擦、自民党などを取材する。1990年に米国の政治専門 チャンネルC－SPANの配給権を取得してTBSを退職、（株）シー・ネットを設立する。米国議会情報を基にテレビ番組を制作する一方、日本の国会に委員会審議の映像公開を提案、98年からCSで「国会テレビ」を放送する。現在は「田中塾」で政治の読み方を講義。またブログ「国会探検」や「フーテン老人世直し録」をヤフーに執筆中http://blogos.com/article/186210/
日本国は未だ、アメリカの強い支配を受けていて、政界、官僚組織、司法、マスコミに至るまで、広範囲にアメリカの影響を受けていて、政権交代はアメリカの影響で、挫折したと判断せざるを得ない。政権交代の偉業を成し遂げた、日本の指導的な政治家 小沢一郎氏が、一様にそれらの攻撃を受け、さらに、司法界の政治的介入による長い、抑圧を受けてきたのは顕著な実例である。野田首相でさえ 菅元首相同様、あるべき政治理念や政権交代の大義を翻し、同志を裏切り、アメリカの意志で動いたかのように、また独善的で、世界史の大義に逆らう、偏狭的な偽愛国者 石原慎太郎氏にそそのかされたように、尖閣諸島国有化宣言までしたのには、ただ、唖然とさせられたと言わざるを得ない。そのような大それたことを、日本国ができるわけがないから、 それはアメリカの意志で 動いたと判断するのは 世界の常識であり、自由と世界史の正義を掲げるアメリカとしては、誠に大人げ ないことである。 また政権交代を暖かく見守る度量も無く、攻撃的な対応をしたのも 新政権に落ち度があったとしても（再生核研究所声明 59： 鳩山政権の総括と反省）、世界史を指導する 偉大なる大国、アメリカとしては 恥ずべきことであり、それを許している，日本とは さらに情けない国家である と嘆かざるを得ない。この状況
再生核研究所声明１５３（2014.3.26） 日本国の危機 と 祖国救済の戦略
安倍政権の下では 日本国は危機的状況に追い込まれる可能性が高いと 危惧を抱いている。祖国のことを 心配しない者がいるだろうか。まず、日本国の危機の背景を整理しておこう。
フォークランド紛争と同様、棚上げにされてきた 未解決問題の島の領有権を一方的に宣言すれば、宣戦布告と同様であり、戦争が避けられないのが道理である。しかるに日本国では、憲法によって戦争は行えないから、中国の尖閣諸島の占領は 道理である。日本の検察が、憲法違反を許したのが、国家危機を招いたと考える。もちろん、日本は 卑劣にも、中国の政権交代期を狙い、一部の大きな勢力と連携 平和憲法の 国是に反して、浸略的行為に出たのは歴然である。一見成功しているように見えるが、安倍政権が オバマ政権との 熱烈な友好関係 を維持していれば、アメリカの力の背景に 中国が大義を全うできない 不名誉に耐えざるを得ない状況は、厳然と存在する。実際、アメリカは 何時でも戦争を起こし、日、中を壊滅させる力と、そのような誘惑に駆られる要因を 強く持っているからである。 欧米には、日中を争わせ、野蛮なアジアを壊滅したい背景 があると考える。賢くも中国政府が、慎重に その辺の状況を捉えていることは 高く評価される。
下記参照：
再生核研究所声明 97（2012.9.22） 虚妄、空想、日中戦争の分析と顛末
再生核研究所声明 98（2012.9.23） 矛盾、日中は戦争状態にある、― 日本はそんことをしていて良いのか、 原因を取り除け
再生核研究所声明 103（2012.10.12） 日・中戦争の経過と状況の分析 ― 賢明な終戦と和平
再生核研究所声明 108（2012.12.8） 敗戦国日本よ、 情けないぞ ― 自主独立を求め、米・中との友好関係を 日本国憲法の精神で進めよ。アメリカは、日本の自治を尊重して、政治介入を控えよ。
再生核研究所声明 109（2013.2.8）中国の出軍は、道理であり、日本の出軍は憲法違反である － 公正と法とは何か、おかしな日本のNHKと世相
再生核研究所声明 111（2013.2.20）日本国憲法によって、日本国および日本軍を守れ、― 世界に誇る 憲法の改悪を許すな
再生核研究所声明 138 (2013.10.18) 大中国、中国の印象 ― 母なる大国、中国に郷愁を感じた
今日本を 救済しているのは、オバマ大統領と中国政府であって、両者が決断すれば、愚かな日本国政府は 日本国を救えず、日中を戦乱に導き、アジアの衰退、壊滅を招くのは簡単である。愚かにも、日本政府は アメリカとも 中国とも関係を悪化させている。
中国は 文化的にも民族的にも、日本国の母なる祖国であり、アメリカは、日本国を 無条件降伏せしめた戦勝国であり、日本を解放した、恩ある大国である。両国には 特別な敬意と 恭順を示すのが、日本国存立の原理であると考える。決して 決して、対立してはならない大国であると考える。
しかるに日本国は、戦前以下の視野で、マスコミの扇動もあって、国民は世界の大勢を知らず、異常心理の世相に踊っている。先の大戦や平和憲法の精神など、国全体で、忘れているように見える。日本国は 既に、重症である（再生核研究所声明 49：アジアの愚か者、アジアの野蛮性: 参照）。
安倍政権を倒し、平和憲法に回帰しなければ、日本国は 破局を迎えるだろう。
そこで、大きな戦略を構想したい。
野党、民主党、社民党、生活の党、いずれも 貧弱で信頼も失い、視野も狭く、もはや国家を動かす力量がない。己を空しゅうして、自民党の良識派の下に結集して、日本国の大義、平和憲法、親中、親米の精神で 安倍政権を倒し、日本の救国を志すべきである。都知事選を回想して、小泉 進次郎党首など 良き戦略ではないだろうか。少数野党など既に 魅力など無く、禅問題などやっている余裕など 日本国には無いと考える。
以 上
追記：
3.30 美しい国、日本（2008/2/11）:
今日は、建国記念日です。日本には、世界に誇るべき美しい文化と人類を導く良い考え方があると思います。 多額の借金と少子化及び教育の荒廃によって、このままいくと日本国は、衰退の道を辿る事にならないでしょうか。 何とか、日本国の再生を期したいと思います。 もちろん、日本国の神話は大事にすべきではないでしょうか。
美しい国、日本
日本は美しい島国です。
豊かな水で多くの川が流れています。
日本には山が多く、山々は緑に覆われ、また雪に覆われたりしています。
日本の空と海は美しく、多くの詩と夢を育んできました。
日本は大きなひとつの家族のようで、みんな一緒に助け合ってきました。
言葉がなくてもお互いに理解でき、細長い国のため、四季とともに多様性にとんでいます。
日本には天皇陛下がおられて、家々の氏神様の頂点におります。
天皇陛下のおられる皇居は 日本の美しいものの、心の源になっています。
ですから先の大戦では 天皇のお言葉一つで 完全なる終戦を迎えることができたのです。
京都は千年をこえる日本の都でしたので、日本人の故郷です。
多くの人は京都を訪れて、故郷に帰ったような不思議な郷愁を感じるのです。
伊勢は古代からより古い日本人の故郷です。ですから日本の首相は新年にまず伊勢神宮を参拝するのです。
日本の文化には 自然とともにある繊細さがあります。俳句や和歌を多くの人々が愛でて、人に優しく気遣いができるのです。遠くのインドのお釈迦様の教えや中国の孔子様の教えが、美しい風土からうまれた神道と共に溶け込んでいるのです。
これが世界に唯一つしかない 美しい日本国です。
再生核研究所声明303（2016.06.08） 参議院選挙を控えての政治状況について
（ここでは 再生核研究所声明に関心を抱く人のご要望により 言わば義務の感じで所信を述べたい。）
再生核研究所は素人の立場から、国のあり方や、社会のあり方の広い立場から政治についても考えを述べてきた。大きく振り返れば、小沢一郎氏や福田康夫氏を高く評価し、小沢氏を中心とした政権交代に期待したもののマスコミ、検察などの政治介入によって、小沢氏が失脚しその背景に失望した。その結果政権交代は頓挫し、政権交代後の野党の力不足、力量の乏しさにも失望して、政治に嫌気を抱いてきた。しかしながら、安倍政権の超保守化、憲法改悪や軍事重視の姿勢に危機感を抱き、野党の団結と進化を期待して、声明を発表して具体的にあるべき姿を示している：
再生核研究所声明243（2015.8.31）日本国の在るべき姿について – 現在の世相についての心情
その中で、与党、野党、反対する者 いずれにも問題があると具体的に指摘し、日本国の在り様を 次のように述べている：
安倍首相の志向する国の在り様は理解できても、反対の意見を次のように表明したい：
日本国の在るべき姿について
２０１５．８．２２．０７：５５
朝食後いつものように山間部を散歩していて、日本国の在るべき姿について、独りでに 想いが湧いたので、纏めて置きたい。
現在、日本を取り巻く状況では、アメリカと中国の 対立が先鋭化している。 これは 世界史の自然な流れである。日本の在るべき姿は、アメリカの勢力の最前線で アメリカ圏で 日本の存在を考える立場がある。 それに対して、アメリカ圏に軸足を置くも、両勢力間の 平和の緩衝地帯 として、両勢力から一定の距離を置き、世界の平和と 世界史の進化を志向する在り様がある。後者が、アメリカ、中国、世界に より多く貢献できる、日本国の在るべき姿と 考える。
具体的には、平和憲法の精神で 進めるべきである。
安保法案に反対する人たちの真の危惧は、いわば アメリカの余計な戦争や軍事行動に 日本の軍隊が駆り出されるという ことで、大いに起りうるのではないだろうか。韓国軍がベトナム戦争に駆り出されたように である。
平和憲法を守り、安倍政権に反対する心情は 相当な国民感情のレべルに達し、大きな不満と不安の感情が日本国を覆っているのではないだろうか。
しかしながら、如何にして悪しき世相や安倍政権に歯止めをかけるかの方策が見えず、苛立ちが高まっているのではないだろうか。民主主義の在り様では このような場合、政権交代を求めたり、政権を追い詰めて方向の転換を図るのが正道である。しかしながら、野党にその信頼と国政を担当できる能力が有るようには見えないから、具体的な展望を描けない状況ではないだろうか。 特に政権交代に希望を託した多くの人は、民主党政権の無様な結果を思い出して、民主党などに期待できない感情が 憎しみのように広がっているのではないだろうか。それで安倍政権は 無能な野党の足もとをみて、どんどん力をつけて、まるで独裁的にみえるような変な世相を作っている。
特に民主党の人たちは 無様な政権運営で国民の信頼を失った事実を謙虚に受け止め、責任者の退陣など、深刻に受け止めるべきである。 いくら良いことを言い、志向しても もはや、国民の信頼は得られないのではないだろうか。 小手先の対応をしていれば、日本国はどんどん衰退して、その間 本来目指すべき方向からは かけ離れ、日本国を衰退と混乱に導いた主犯、主因として 民主党は 汚名を日本史に記録されるだろう。
国の在りよう、社会の在りようについての理念は、民主党は自民党よりはましであろうが、政権を担っていく能力が有るようには見えない。 また、信頼が得られない状況ではないだろうか。 これでは、ますます、日本はおかしな方向に向かうのではないだろうか。
何とか、局面を明るい方向に、切り拓く方策はないものであろうか。 そこで、素人の意見であるが具体的に方策を提案したい。
自民党ばかりではなく、そもそも 野党全体に言えることは、人材難、信頼がないということである。 これを打破するには、責任者の多くが裏方に周り、世の人材を積極的に採用、新生野党の創造である。 美濃部亮吉氏が都知事に登場した時代を回想したい。 今や大学教授など当時よりは相当国民の信頼を失っている実情はあるだろう。 しかしながら、大学人に限らず、世の人材を広く集めて新生野党を創造するのは、日本国の国難を前に、全野党が志し、安倍政権に代わる政権を速やかに打ち立てるように志向すべきではないだろうか。 あのような人材がいるならば、国政を担当させても良いと 多くの人が直ぐに理解できるように人材を整えることである。
日本国の世界に誇る平和憲法が侵される世相に鑑み、平和憲法を擁護したいと志向する者は 己を空しゅうして 平和憲法の大義を掲げ、平和憲法を擁護すべきである。 真剣な対応が求められる。 これが愚かな人類の世界史を進化させ 世界に貢献できる日本国の在り様であると考える。
以 上
以上の声明で、今我々の対応は概ね選択ができるのではないだろうか。安倍政権は十分に強力、安定しているから、与党を敢えて支持する必要はなく、反自民、反政府で努力し、権力の集中と、行き過ぎた保守化、時代を 逆行させる世相を抑えるため、反自民で世相の変化を志向すべきではないだろうか。政権交代や、総辞職などを求めるのではなく、強すぎる権力に対する牽制こそ求められるべきではないだろうか。 ― やせがえる負けるな一茶これにあり。
以 上
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